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eマーケット・プレイスの機能2

【3】電子調達システム
電子調達システムの形態は、買手企業(バイヤー)が社内にWebサーバーを設定し、電子調達システムを構築するソフトを導入します。

 

同時にインターネットを介して複数の売手企業(サプライヤ)に参加します。

 

買手企業(バイヤー)のWebサーバーに導入され、ネットワーク・サービスを介して売手企業(サプライヤ)に接続されます。

 

【4】eマーケット・プレイス
eマーケット・プレイスの形態は、運営会社に使い勝手の良いeマーケット・プレイスを構築してもらい、その後に買手企業(バイヤー)と売手企業(サプライヤ)を募ります。

 

運営会社にWebサーバーを含む情報システムが構築されます。

 

【5】マーケット・プレイス間接続
eマーケット・プレイスが業界別に細分化され、多数設立されました。

 

このeマーケット・プレイスは、長い日で見ればそのサービスにより自然淘汰されます。

 

新規参入や既存eマーケット・プレイスの市場拡大で、自社の取引をeマーケット・プレイスに移行しようとした場合に、複数のeマーケット・プレイスに加入する必要が生じます。

 

このような場合eマーケット・プレイスヘの手数料負担が増える割に調達コストが下がらないなどの問題が発生します。

 

また、サプライヤーが買い叩かれ、取引先企業の経営状態が判らないなど開放型eマーケット・プレイスの欠点も指摘されており、新たなビジネスモデル構築や付加価値サービス提供が必要との指摘もあります。

 

このような現状から、eマーケット・プレイスが連携・統合するような動きがあります。

 

その1つに業界上位企業が共同で構築するeマーケット・プレイスがあります。

 

もう1つに複数マーケット・プレイスが相互接続するMtoMマーケット・プレイスがあります。

 

実際にはこれらの混合でeマーケット・プレイスの統廃合も進みました。

 

【6】標準化動向
インターネット上で、eマーケット・プレイスを含む物流や決済などのさまざまなサービスが提供されています。

 

しかしながら、それらサービス利用のインタフェースは個別に作られています。

 

サービスを切り替えたり、新たなサービスを利用するには、利用者EC(Electronic Commerce)サイト側のシステムを作り直す必要がありました。

 

これらサービス利用のインタフェースを標準化し、さまざまなサービスを組合わせて活用できる利用者ECサイトを構築する標準化動向があります。

 

自前でサービス対応の利用者ECサイト全て構築するより、標準化インタフェースを活用することにより、多様なサービスを安価で短期間に利用できるECサイト構築が可能となります。

 

これら標準化動向を「Webサービス」と呼びます。

 

異なるシステム間でやり取りするメッセージを記述するための標準言語「XML(eXtendble Mark-up Language)」がその標準化のベースにあります。

 

「Webサービス」には、サービス間の通信プロトコルを規程するものの他に、サービス提供者がECアプリケーション(サービス)をインターネット上のリポジトリに公開し、サービス利用者がそれを検索・発見してサービス提供者のECアプリケーシヨン(サービス)を活用する仕組みがあります。

 

これらは標準インターネット技術を介して、動的な連携を可能とするソフトウェアコンポーネント(インタフェース・サービス)と言うこともできます。

 

現仕様のWebサービスには、盗聴や改ざんなどを含むセキュリテイの問題や商慣行としての与信の問題もあります。

 

これらの問題に対して、多くのプラットフォーム・ベンダーが、Webサービス・アーキテクチヤーに対応してきました。

 

参考 システム基盤