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eマーケットプレイスの位置づけ

企業間で受発注に関するデータのやり取りするEC(Electronic Commerce)は、かつては大企業間におけるVAN(Value Added Network)を使ったEDI(Electronic Data lnterchange)でした。

 

インターネットの普及と共にECは、買手企業(バイヤー)が設けたWebサイトを取引先がWebブラウザのみで参加できるWeb EDIを可能にしました。

 

パソコンのWebブラウザでWebサイトを閲覧し、必要な情報を入力し、さらに複数買手企業(バイヤー)と複数売手企業(サプライヤ)が集まり、こうして商品を取引する電子取引市場「eマーケット・プレイス」が設立されました。

 

日本では、当初eマーケット・プレイスを分かり易く「インターネット取引所」と呼んだこともあります。

 

日本でeマーケット・プレイス設立の背景として、2000年後半からeマーケット・プレイス米国主要ベンダーの日本市場本格参入がありました。

 

特に米アリバ、米コマースワン、米オラクルなどがその代表で、eマーケット・プレイスのソフトウェア/サービスを揃えました。

 

BtoB市場、特にeマーケット・プレイスの急成長により、企業にとっては戦略的にeマーケット・プレイスを活用することが重要な課題になってきました。

 

たとえば、高品質の生産技術を持つ日本の中小企業が米国大手企業と営業経費を掛けることもなく直接取引を行うことが可能となっています。

 

マーケットプレイス・サービス市場は、eマーケット・プレイスのコンサルティングからシステム構築、運用に至るまでの全領域を含みます。

 

eマーケット・プレイス構築、運営ソフトウェアには、オンライン取引を可能にするソフト、および受発注や決済を参加企業の統合基幹業務システム(ERPシステム)に接続するソフトなどが含まれます。

 

マーケットプレイス・サービス全分野に渡って需要は大きく、マーケットプレイス・サービス市場は急速に成長しました。

 

特にeマーケット・プレイスの参加企業の社内システム向けサービスが拡大し、基幹業務システム(ERPシステム)とeマーケット・プレイス参加の連携サービス分野も拡大しました。